連続シンポジウム「コロナ危機を越えて」④経済 – 東京カレッジ

連続シンポジウム「コロナ危機を越えて」④経済

いつ:
2020.06.26 @ 14:00 – 15:30
2020-06-26T14:00:00+09:00
2020-06-26T15:30:00+09:00
連続シンポジウム「コロナ危機を越えて」④経済

東京カレッジ連続シンポジウム「コロナ危機を越えて」において、経済をテーマとした第4回目のオンラインシンポジウムが6月26日(水)に開催されました

星岳雄教授(経済学研究科、東京カレッジ)が司会を務め、マクロ経済学および金融専門の渡辺努教授(経済学研究科長)、公共経済学とマクロ経済学専門の岩本康志教授(経済学研究科)、開発経済学、空間経済学、労働経済学専門の川田恵介准教授(社会科学研究所、経済学研究科CREPE)、金融とファイナンス専門の宮川大介准教授(一橋大学、経済学研究科CREPE)が登壇しました。

シンポジウム前半では、コロナ危機が世界の経済にどのような影響を与えたのかについて意見交換が行われました。渡辺教授は人々の消費スタイルに注目し、宮川准教授は企業の退出メカニズムの変容に焦点を当てました。続いて、川田准教授はコロナ危機が労働市場に与えた影響について論じ、最後に岩本教授は経済活動全体と生命とのトレードオフについて考察しました。シンポジウム後半では、コロナ危機によって明らかになった経済システムの問題と緊急の課題について議論されました。経済学の中にも様々な視点があること、注目するデータによって危機の捉え方や対策の講じ方も異なってくることが具体例に示されました。

 

終了しました
YouTubeライブ配信
開催日時 2020年6月26日(金)14:00-15:30
会場

東京カレッジYouTubeチャンネル ( https://youtu.be/Vl9ngtK9lk0 )

言語 日本語(Japanese language only)
要旨

コロナ危機とその後の世界を考える際に重要な6つのテーマを設定し、それぞれについて専門家同士が座談会形式で討議する連続シンポジウム「コロナ危機を越えて」④経済

新型コロナウイルス感染症の世界的な規模での蔓延は、経済にどのような影響を与えたのか、他の危機たとえば金融危機などと何が違ったのか、コロナ危機によって明らかになった経済システムの問題、経済政策の問題というのはどのようなものか、またいま緊急に明らかにされなければならないことは何なのか?こうした日本経済そして世界経済にとっての喫緊の課題について、東大の経済学研究科を中心とする討論者が話し合う。

プログラム

コーディネーター:星岳雄(経済学研究科教授+東京カレッジ特任教授)

登壇者:渡辺努(経済学研究科長)、岩本康志(経済学研究科教授)、川田恵介(社会科学研究所准教授、経済学研究科CREPE)、宮川大介(一橋大学准教授、経済学研究科CREPE)

YouTubeライブ配信➤ https://youtu.be/Vl9ngtK9lk0

講師プロフィール

渡辺努 (東京大学大学院経済学研究科教授・研究科長)研究分野はマクロ経済学,特に金融政策と物価。『長期デフレの解明』プロジェクトの一環として開発した東大日次物価指数を2013年5月より一般公開。その後,同指数の事業化のために,東大エッジキャピタルと日経の出資を得て2015年2月に株式会社ナウキャストを創業。現在同社の技術顧問を務める。

岩本康志(東京大学大学院経済学研究科教授)1961年生まれ。京都大学経済学部卒業,大阪大学経済学博士、医療経済学会会長。著書に『健康政策の経済分析』(共著,東京大学出版会,第60回日経・経済図書文化賞受賞)他。主に社会保障と政策評価の研究に従事する。

川田恵介(社会科学研究所准教授、東京大学大学院経済学研究科政策評価研究教育センター CREPE)最終学歴:大阪大学 経済学博士。主な職歴:広島大学国際協力研究科などを経て現職。主著:”Multi-region job search with moving costs” Regional Science and Urban Economics (2016) (共著)

宮川大介(一橋大学大学院経営管理研究科准教授、東京大学大学院経済学研究科政策評価研究教育センター (CREPE) 招聘准教授)最終学歴:カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)経済学博士。主な職歴:日本政策投資銀行、ハーバード大学などを経て現職。現在、日本銀行金融研究所客員研究員、内閣府経済社会総合研究所客員研究員、中小企業庁中小企業政策審議会委員を兼任。主著:“Natural Disasters, Damage to Banks, and Firm Investment,” International Economic Review 57 (4): 1335-1370, 2017.(共著)

主催 東京大学国際高等研究所東京カレッジ

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