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2025年4月22日（火）14:30-16:00

モノから人への移行を意味した「Being about Something to Being for Somebody（何かについてから誰かのためへ）」という表現は、1999年に『Daedalus』誌に掲載されたアメリカの博物館に関するステファン・ヴェイルの論考の印象的なタイトルである。この表現は数十年を経てもなお、博物館界で共鳴を呼んでいる。それは、博物館が学芸員が定めた情報や機関の目的を優先する在り方から、来館者の体験やより広い地域社会を重視する方向へと変化してきたことを象徴しているからである。ただし、その実践には課題も伴ってきた。
本講演では、長年にわたり博物館の専門家および博物館学の教育者として活動してきたレスリー・ベッドフォード教授が、ヴェイルの言葉の意味を考察し、それがどのように博物館において実践されてきたかについて検討する。ベッドフォード教授が日本で訪れた博物館の事例に加えて、来館者中心の実践に関して、日本の博物館専門家や研究者との一連のオンライン対話を通じて得られた議論の成果を紹介する。そして「来館者中心」という考え方が、今日において、そしてこれからの時代に何を意味しうるのか問う。

2025年4月23日（水）15:00-16:30

カーボンマーケットやネイチャー・ベースド・マーケットは、信頼性の低さ、高コスト、規模の限界に悩まされており、必要とされる水準には程遠い状況である。本講演では、Beatrice Weder di Mauro教授が、Estelle Cantillon教授とEric F. Lambin教授と共同開発した新しい市場デザインを紹介する。そこでは、自治体など行政区が大規模なプロジェクトを提供し、投資家は土地の所有権を付与することなく、炭素および生物多様性の『配当』を生み出す株式を購入する仕組みになっている。これにより、市場価格は需要を明らかにし、流動性を高める。これらはクレジットベースのシステムと比較して、このアプローチはコストを削減し、信頼性を高め、長期的なコミットメントをサポートする。本講演は、今日の市場を阻む核心的な問題に取り組み、真の環境影響力をもって規模を拡大する信頼できる道筋を提供する。

2025年5月8日（木）10:30-12:00

少なくとも19世紀以降、世界文学は現実のものとなった。テキストは大陸や文化を越えて旅をし、あらゆる言語から翻訳され、世界中の大学で教えられ、新たなグローバルな規範を形成している。これほど自由に、どこにいても好きな作品を読むことができる時代はかつてなかった。あるいは、そう思えるかもしれない。しかし、それは本当の自由なのでしょうか？単なる心地よい幻想にすぎないのでしょうか？この一見無限に広がる文学の交流には、どのような境界があるのか。本講演は、その限界を探り、文学への新しいアプローチを提案することを目的とする。それは、まったく新しいテキストの読み方、あるいは、かつて存在し忘れ去られた方法かもしれません。
ようこそ、「世界の図書館」へ！

2025年4月16日（水）10:00-11:30

1347年からヨーロッパに広がった第二次ペスト大流行は「黒死病」と呼ばれ、史上最大の人口災害として知られている。今日では、葬送考古学、人類学、微生物学、環境科学を組み合わせた学際的研究により、ペスト研究のアプローチは大きく変容した。DNA分析や気候研究の進展は新たな理解をもたらしたが、長期的で世界規模の出来事をどのようにしてグローバル・ヒストリーとして叙述すべきか、という課題は残されている。ペストの流行経路は世界のつながりを示すが、その正確な地理は依然として不明瞭である。それはまるで群島のように不連続でありながらもグローバルな広がりを持つ。

2025年4月9日（水）15:00-16:30

ヒューマノイドロボットが注目されているが、実際に人間やその他のロボットと比べてヒューマノイドロボットは何を得意とし、安価であるのかを正確に特定することは難しい。その問題は哲学者にとって大きな課題となっている。本講演では、2017年に市民権を与えられた最初のヒューマノイドロボットであるソフィアを事例として取りあげ、その奇妙な機械が、救世主機械（他の機械の到来を告げる機械）、形而上学的機械（誰が人間か、誰が生きているかなど、根本的な形而上学的質問を私たちに強いる機会）、そして魔法の機械（危険な機械への恐怖と戦うのに役立つ機械）の役割を担うことにより、社会において繊細な位置を占めていることを論じる。

2025年4月4日（金）13:00-14:30

"本講演では、これまでMark TURIN教授が関わってきた、歴史的に周縁化されてきた先住民族コミュニティとの２つの協働プロジェクトについて議論する。対象となるのは、ヒマラヤ地域および北米先住民社会であり、彼らはそれぞれの言語を保存し、再興するために取り組んでいる。本講演では、「収集（Collect）」「保護（Protect）」「つながり（Connect）」という３つの言葉について探求する。
"

2025年3月19日（水）12:00-13:00

東京大学では2024年12月11日にEU-AI法の解説とCoPの第一ドラフトの解説、2025年1月15日に第二ドラフトの解説を行いました。本ウェビナーでは最後となるCoP第三ドラフトについての解説と、日本企業が特に留意すべき重要なポイントについて概説します。

2025年3月17日（月）15:00-16:30（14:00開場）

今日、デジタルネットワークは私たちに膨大な情報を 提供しています。特に教育や科学の分野ではかつて ない規模となっています。しかし、これらの成果にもか かわらず、私たちの精神的、社会経済的、政治的状況 は改善されていません。むしろ、それらは悪化してい るように見えます。何が間違っているのでしょうか？ 私たちは何をどう改善すべきなのでしょうか？ 過去 の情報革命から、私たちは何を学べるのでしょうか？ メディアとAIガバナンスの分野で活躍する日本の 2人の著名な研究者が、世界的に有名な思想家で ベストセラー作家であるユヴァ ル・ノア・ハラリとともに、情 報時代のリスクとチャンスに ついて新著『NEXUS 情報の 人類史』をもとに議論します。

2025年3月13日（木）16:00-18:00

2020年6月に設立されたGPAI（Global Partnership on AI、AIに関するグローバルパートナーシップ）は、「人間中心」の考えに基づく責任あるAIの開発と使用に取り組む国際的なイニシアティブである。このGPAIに設置された作業部会の一つ「仕事の未来(Future of Work)」では、職場にAIが導入されていく中、どのように私たちの働き方が変化していくのかについて国際的なインタビュー調査を世界各国で実施しており、そのユニークな特徴は、これから未来を担っていく学生達が参加して企業インタビューを実施している点にある。本イベントは、本国際調査の一環として日本で実施した調査について、概要と成果を国内外に発信することを目的とする。2021年度、2022年度、2023年度に続いて今年度に行われた調査の概要を紹介し、実際にインタビューに関わった学生や教員より調査から分かった「仕事の未来」や、調査法の可能性と今後の展開について議論する。

2025年3月4日（火）15:00-16:30

この講義では、日本語が、国境を越えた日本のグローバル・ブランディングに与える影響を探り、独特のイメージ、文化的意義、信憑性を呼び起こすために、日本語がどのように戦略的に用いられているかを検証する。また、重要な世界言語としての日本語の在り方の現状と、今後の研究の方向性についても洞察する。ドイツとハンガリーにおける言語学的ケーススタディを用いて、日本語表記がどのように言語的に再構成され、製品のアイデンティティや日本らしさを呼び起こすデザインと組み合わされているのかを明らかにする。海外の新たな文脈に創造的に適応された日本語は、ヨーロッパにおいて強力なブランディング・ツールとなっている。

2025年2月27日（木）15:00-16:30

過去というのはまるで異国だと言われており、歴史家は現代の価値観を押し付けることなく過去を理解しようとする。しかしながら、歴史叙述とは、必然的に過去と現在の対話を行うことである。本講演では、これまでA Modern History of Japanを4版執筆し、現在5版の執筆を検討中の著者が、25年にわたる内的対話を紹介する。

2025年2月21日（金）9:00 - 10:15（JST）/ 2月20日（木）19:00 - 20:15（EST)

トランプ大統領は日本に対し、防衛費増額を要求するのでしょうか？日本はどのように対応するのでしょうか？トランプ大統領は、政権発足後100日以内にロシア・ウクライナ戦争を終結させるための合意を交渉すると公約していますが、それは実現するのでしょうか？また、どのように実現させるつもりなのでしょうか？そして停戦は、東アジア情勢にどのような影響を及ぼすのでしょうか？防衛技術の発展と防衛産業促進のための日本の政策は成功するのでしょうか？少数与党の石破政権は、これらの課題に対処できるのでしょうか？

2025年2月18日（火）15:00-16:30

保守党率いるイギリス政府の中国に対する認識は、2010年から2024年にかけて大きく変化しました。2010年、デーヴィッド・キャメロン首相は中国の台頭を機会と捉えていました。しかし、10年後には、政府は中国をイギリスの経済安全保障に対する最大の長期的脅威とし、海外での中国の自己主張に対する懸念が高まっていると表明しました。この期間に、イギリスと日本はますます密接な安全保障関係を築きました。イギリス政府の中国に対する認識がこの期間の日本への政策を決定付けたのでしょうか、それとも他の要因も同様の影響力があったのでしょうか？新しい労働党政府からはどのようなアプローチが期待されるのでしょうか？

2025年2月14日（金）9:00 - 10:15（JST）/ 2月13日（木）19:00 - 20:15（EST)

次期アメリカ大統領ドナルド・トランプ氏は、中国からの輸入品に60%、カナダおよびメキシコからの輸入品に25%、そしてその他の国からの輸入品に10%の関税を課すと表明しています。就任から3週間が経過した今、これらの関税が実際に課される可能性はどの程度あるのでしょうか？これらが仮に実行された場合、日本はどのように対応するのでしょうか？日本の製造業者からアメリカへの輸出が大幅に減少するだけで済むのでしょうか？それとも、日本の製造業者は関税回避のためにアメリカでの投資を増加させるのでしょうか？あるいは、既にアメリカでの生産を十分にシフトさせており、それによって関税の悪影響が完全に回避されることが明らかになるのでしょうか？
中国やEUがアメリカに関税を課して応酬すれば、関税戦争がグローバルな貿易や国境を越えた投資に悪影響を及ぼす可能性もあります。日本の製造業者は、これにどのように対応するのでしょうか？

2025年2月13日（木）10:00-11:30

Annelise RILESは、新著『Everyday Ambassadors』で、私たちは今、リーダーシップが少数の手にあるのではなく、すべての人の手にあるエキサイティングな新世界秩序の瀬戸際にいると主張する。世界に今必要なのは、政治的、文化的違い、科学と宗教、芸術とテクノロジーの世界の間の橋渡し役であり、翻訳者、通訳者など、より多くの外交官であると提唱している。本講演では、RILES教授が、数十年にわたる法律と民族誌の研究をまとめ、誰もがどこにいても優れた外交官になるための 7 つの「行動」をまとめた著書について語る。